プロが教える「こんな保険には入らない」＆「こんな保険には入っている」

保険に入るのが当たり前――。
世間ではこんなふうに考える風潮もある。
就職、結婚、出産などをきっかけに保険選びを始める人も多い。

ところが、今年４月から生命保険の標準利率の見直しが行われ、保険料が軒並み値上げされる。
もしものために、という気持ちはもっともだが、不要な出費は避けたいもの。
保険を選ぶポイントをファイナンシャルプランナーの長尾義弘氏に解説してもらった。

■保険料が値上がり！

「保険に入っていると貯蓄代わりになる！」と言って保険を勧める人がいます。
しかし、それが通用したのはバブル時代だけです。いまはマイナス金利の時代です。そんなにうまい話はありません。

特にこの４月から保険料が２割近く上がります。
保険料が上がるのは、終身保険、学資保険、個人年金保険など貯蓄性のある保険です。
掛け捨て型の保険料はあまり影響ありません。

具体例を挙げて説明しましょう。死亡時に３００万円を受け取れる終身保険に入ったとします。
２０年の払込満了時点で保険料払込総額は３２０万円ぐらいになる商品もあります。
これでは、とても貯蓄とは言えないですね。

ただ、死亡保険金には、「５００万円×法定相続人の数」の非課税枠が設けられています。
法定相続人が２人なら１０００万円、３人なら１５００万円までは相続税がかかりません。
相続税対策として考えるなら、終身保険は非常に有効です。

■保険の意義とは？

保険の本来の意義は、「滅多めったに起こらないけれど、万が一、起こった時の損失に備える」ということです。
つまり、困った時に、お金で解決をするための手段が保険です。ですから「保障」と「貯蓄」は分けて考えましょう。

まず、この点を踏まえた上で、保険の選び方を見ていきましょう。
「保険のプロ」って、どんな保険に入っているのか、気になりませんか？　

以前、ファイナンシャルプランナー（ＦＰ）の中でも、保険を専門に扱っているプロが集まる座談会がありました。
そのとき話題になったのが、どんな保険に入っているかということでした。

■医療保険には入らない

実は、その時に集まったＦＰの半数は、医療保険には入っていなかったのです。
もちろん、私も医療保険には入っていません。

これまで何度も原稿で書いてきましたが、日本の健康保険制度は優秀です。
一定額を超える金額を医療機関や薬局に支払った場合でも、高額療養費制度などを使えば、自己負担額は９万円以内（一般的な収入の場合）に抑えることができます。

ですから、ある程度の蓄えがあれば、ほとんどの場合、医療保険に加入していなくても対処できるのです。
ＦＰの中には、民間の医療保険に加入せず、掛け金の安い都道府県民共済を利用している人もいました。

一方、４社の医療保険に入っているという“猛者”もいました。
それぞれの保障額を小さくし、四つの保険すべてに先進医療特約をつけているそうです。

こうしておけば、いざ、高額な先進医療を受ける場合に、各保険会社から給付金が出るので、まとまった金額になるのでしょう！
「保険のプロ」は、このように、いろいろな小技を使い分けています。

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※続きます